主な受託・共同研究

経営の真実は「現場」にあります．各企業の問題意識をもとにした，さまざまな学術的調査を実施しています．調査分析結果は，ご協力いただいた企業様の経営改善，あるいは新たな商品開発へと活用することができます．まずはご相談ください．

採用実績例

中小企業の賃上げの決定要因に関する調査(2023)

中小企業のチェンジマネジメントに関する調査(2023)

宿泊施設のサービス品質管理手法とその効果に関する研究(2021)

自動車部品メーカーのCASE/MaaSへの対応に関する実態調査(2021)

コロナ禍における中小企業経営に関する実態調査(2020)

サービス利用者の事前期待値に関する研究(2018)

販売スキルの店舗内分散機能化に関する研究(2012)

研究開発組織における知的財産の創出条件に関する研究(2009)

営業知識構造と意思決定の重みに関する研究(2008)

製造業における知的生産活動の規定要因に関する研究(2007)

人的ネットワークによる知識の共有構造に関する研究(2006)

フランチャイズチェーンにおける直営／加盟店の構造的差異等に関する研究(2003)

システム開発における知識の伝播構造に関する研究(2001)

社会人教育

問題の原因を「意識」に求めがちな社会人にこそ，現象同士の因果を正しく把握し，真の原因をつきとめる論理的思考のトレーニングが必要です．近年では，論理的思考トレーニングのための教育パッケージの開発に着手し，経営現象に関する正しい原因把握と対処を行える，真のリーダー育成に取り組んでいます．

採用実績例

中小企業大学校

愛知県管理者職員向け研修

東京大学 戦略タスクフォースリーダー養成プログラム

名古屋大学医学部附属病院卒後臨床研修看護管理研修セカンダリーコース

新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）プロジェクトマネジメント人材育成

東京大学 イノベーションマネジメントスクール

日本生産性本部 経営アカデミーＭＯＴコース

公開セミナー・講演

広く企業経営の全般にわたるテーマを数多くお受けし，好評をいただいております．下記例以外の内容も対応可能ですので，まずはご相談ください．

講演例（１）：経営学的思考法を身に付けるということ
企業が成長を遂げる際には，節目節目において「このままではいけない」というシグナルがやってきます．このとき，シグナルを引き起こした原因や理由について深く考えようとせず，流行の理論や過去の経験を引きずったまま対応をしてしまうと，「正しく学ぶこと」ができず，いつまでもそのステージから抜け出すことができません．企業が成長を遂げる際に，マネジャーらが身に付けるべき正しい意思決定とは何か，またそのための作法（論理的思考法）について，幾つかの事例をもとに講演します．
講演実績：各種一般講演，愛知県中小企業診断士協会様，岡山県中小企業同友会様など．

講演例（２）：サービスマネジメントの実践と課題
シェアリング，サブスクリプションといった言葉に代表されるように，「モノを売り切る」ことから，「モノを使ってサービスを提供する」ビジネス社会への変革が進んでいます．しかし，これまで慣れ親しんできた「モノ売り」の考え方から脱却することは難しく，この流れについていけない製造業も珍しくありません．また，サービスを業とする企業にとっても，測定すらできない「おもてなし」を従業員を要求することで，マネジメントを精神論や自己満足へと陥れてしまうリスクがあります．本講演では，企業がサービス化を目指すとはどういうことか，またその際に直面する経営課題について整理することで，来るべきサービス社会において価値創造の主役となるための考え方を提供します．
講演実績：東京大学様，（社）組込みシステム技術協会様など．

講演例（３）：協力を引き出す科学
何かにつけて部下に意識改革を迫り，問題解決をしようとする上司は多いですが，メンバーから正しい意識を引き出せないのは，部下ではなく上司の責任です（部下に意識改革を迫ることは，自分のマネジメント能力の欠如を公言しているようなものです）．組織内でメンバー同士による協力体制を作れなくなってしまうのは何故なのか．メンバーから正しい行動を引き出すためには，どのような仕組みを構築すればよいのか．本講義では，リーダーシップ論や社会心理学の知見をふまえながら，協力的な組織を創り出すための理論について解説し，本当の「マネジメント」とは何かについて考えます．
講演実績：東京大学様，愛知県自治研修所様など．

講演例（４）：チームで成果を出すには
俗に「１＋１≧２」にするのが組織の力だなどと言われますが，人間の知的生産活動に関しては，多くの場面で「１＋１＜２」になってしまうことがわかっています．イノベーションの源泉であるはずの知的生産活動が，集団を組むと成果に結び付かなくなるのは何故か，またそれを克服するためにどのような方法論があるか．本講演では，グループ・ダイナミクス研究や集団意思決定論の成果をふまえながら，組織メンバーの知識を最大限に活かすマネジメント技法を紹介します．
講演実績：日本知的財産協会様，国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO)様など．

主な産学連携活動

知識マネジメントの方法論の欠落を感じ，2003年4月に「知識綜合研究所」を大学発ベンチャーとして創設しました．大学教員着任に伴い，現在は活動を中止しましたが，さまざまな経営課題を解決するための調査・分析，コンサルティング商品の開発に関する実績をもっています．

知識綜合研究所を創設し，企業様からの調査受託事業を行いました（黒字決算）．